民主党政権で新しい自分が始まる
前に話したが、保釈されない籠池夫妻にもほんとはあった権利。
しかし、森友学園・籠池夫妻の顧問弁護士は日本政府に買収され、弁護士としてやるべきことは何一つやらないから、夫妻は永遠と勾留され続け、夫妻の周囲には誰一人味方はいなかった。
日本で選挙があると、不正選挙だと民事訴訟が発生するが、裁判では原告側が一言発言する機会さえ与えられることはなく、強制的に閉廷する。私は分かっていた、原告側は弁護団は政府に買収され、台湾の秘密結社ちんぱん・中国共産党の犬であり、それらしく振る舞っている、誰も原告側の市民の味方なんていない、ということを。
こんな状態で、どうやって日本国民に闘えと言えるのか。それでも私は、日本国民が闘えるところまでハードルを下げることは得意分野の一つである。どんなに日本の政治家・学者・評論家が話をすり替え、上手くでっち上げたとしても、最終的には現実に引きずり戻される、という怖さを知るにはよい機会だ。
最近、作家の百田の他人の文字の記録を繋ぎ合わせた歴史本が話題になったけど、今の日本人は、いまの、そして、かつての政治家・学者・評論家・マスコミの文字の記録を信じられるのか。
・・・
2011年3月11日・東日本大震災。
私は北海道で潜水訓練をしていたレイに電話した。津波の影響は無さそうだけど、無事を確認したかったのと、十分、危険性を理解してもらった上でのお願い事があったからだ。
中途半端に損傷してメルトダウンして宙に浮いたままの原子炉の核燃料(試験管)を床に落下させたかった。
原子炉構造・建て屋・原発テロ対応の詳細はミイラを追いかけ続けたら、①でご確認ください。
2018-05-03 20:00:30
【全世界のプラントはじめ建設業界、或いは専門学者の99.9%の人間が、原子炉の基礎のコンクリートは10メートル打ち込んであり、鉛板の厚さは1メートルだと想像出来ないし、それを嘘だと否定した。】
鹿島は福島原発建設当時、メルトダウンを見越して原子炉建て屋の基礎工事を行った。中途半端にメルトダウンして、中途半端に地上で核燃料が溶けて高放射線量を撒き散らし続けるくらいなら、よく溶ける床材の下にある地下10メートル冷凍庫のコンクリートに閉じ込めてしまうことを考えたのだ。何故なら、燃料棒を水で囲うか低温・凍結状態にすると、放射性物質が漏れ撒き散らすことを阻止できるからだ。
福島の3月となると、その基礎コンクリートは床材の真下が-5度ほどで、11メートルまで行くと-13度ほどある。つまり、基礎11メートルのコンクリート冷凍庫は2500度の溶けた核燃料をゆっくりと迎え入れ、事実上、2500度の核燃料を凍らせ、放射性物質を阻止することができる。
そこでレイが率いるSEALSに依頼して、小ダイナマイトで爆破して試験管の核燃料を落下させ、破壊された配水管から7万トンの水が注ぎ込まれたことで水蒸気爆発が発生して、床には核燃料が溶かした穴が開き、地下10メートルのコンクリートに核燃料を閉じ込めた。
一段落すると、レイは頭を傾げ、俺には聞く権利があるはずだと言った。
レイは米軍から受け取った福一の原子炉の図面を持っていたが、何一つ役には立たなかったし、本物の図面はアメリカ軍にはなく、アメリカ本土に問い合わせても無かったからだ。
【【【2016年の春まで日本政府与野党・日本政府系の原子力安全委員会や事故調査委員会など・IAEA(国際原子力機関)には別の図面が提出され、鹿島工法の工事をしていたことは知らなかった。】】】
図面は全世界の物理学者・建設業者・プラントオペレーター企業も持っていない。
世界の同業者たちはIAEAに提出してある福島原発の図面と、自分たちの施工用の図面や設備・資材などの資料により仮説を立て、福島は原子力施設丸ごと半径数十キロメートル爆発すると断定したが、そうはならなかった。
鹿島工法を知っていたのは、国交省と経産省と経済界の一部だけで、あとはアメリカ・総合建設会社のベクテル社のみ。
IAEAも把握していない。
原発建設が浮上した当時、まだまだ日本全国の整備は行き届いておらず、海側の防波堤も堤防も都市部の一部しか整備していなかったので、嵐なんかになると、波打ち際の地盤が崩壊したりと不備は目立っていた。ゆえに、海側建設では原子力発電所の地盤が天災により崩壊して原子炉が倒壊したり露出するリスクは極めて高く、経産省と国交省とスーパーゼネコンは大反対した。元々、原発開発は川沿い開発が主流で、リスクは極めて高い海沿い開発の成功とは程遠かった。福一の着工当時1967年、日本の経済界が懸念したのは原子炉単体のトラブルよりも原子炉建て屋の地盤の崩壊だったのだ。地盤が崩壊したら、建て屋は崩壊してあっさりとメルトダウンしちゃうのではないかと。当時と今のメルトダウンの仮説はまるで異なっていたのだ。
設計はアメリカ主導でスタートした。何故なのか、アメリカから東電に派遣された物理学者が、専門外である建設業の基本設計の構造計算を引き受け、構造計算は世界最大手アメリカ系ベクテル建設会社に引き継がれ、施工用の図面を作成すると、施工担当の鹿島建設に引き継がれた。しかし、鹿島から見た基礎は余りにも問題だらけで、日米人が連日のように取っ組み合いの喧嘩となり、これは幹部同士→日米建設業の衝突を招き、外交レベルの衝突になるが、鹿島は一歩も譲らなかった。なぜなら元々現地は地盤が低いのに、ベクテルが岩盤に合わせて採掘して地盤を下げ過ぎたのだ。海面からの高さは1メートルしかなく、まるで砂浜に原発をつくるみたいだ。嵐が発生して水際の地盤が崩壊する事故が多発している日本で1メートルなんて冗談じゃなかった。鹿島はベクテル社の図面を放棄して鹿島工法へ切り替え強行突破したのだ。
日本政府・経産省・自治体・AIEAは、その鹿島工法の図面を把握していないし、米国当局も把握していないのよ、強行突破したから。
しかし、問題はこれだけではなかった。
読者の皆さんは記憶
あるだろうか。安倍内閣は原発営業をスタートして、昨年末全滅という結果が出たが、(正解には英国は海水発電だけど)営業活動スタート当時、日本の原子炉構造は欠陥だから日系企業は先回りして事情を説明して、全ての商談を潰すと記したことを。
その原子炉構造とは、広島・長崎の核兵器と同じ構造なのだ。
日米原子力協定。
日本の原子炉構造の基本設計はアメリカで、日本企業は米国からライセンスを提供され具現化している。しかし、アメリカ本土の原子炉構造とは異なり、日本の原子炉は欠陥構造で、振動など何かストレスを加えると暴走して爆発するデリケートな構造になっている。(311以降、日米企業協議の上、原子炉にはストッパー工事がされた。米国側としては鹿島工法で良かったと安堵した)
この原子炉の欠陥構造は、広島長崎に投下された核兵器の欠陥構造と同じだと、日本企業団は把握していた。アメリカ合衆国は真実をうやむやにして逃げようとする日本国家に対して、原子炉構造に東北大学の核兵器の欠陥構造をビルトインしたのだ。
この広島長崎の核兵器はアメリカ開発・製造ではなく東北大学→日本開発・製造(いずれも東北大)なのだ。
日本企業は事実を把握していたから、原子炉は欠陥構造ならメルトダウンは避けられないと考え、最初からメルトダウンを想定して基礎工事をした。
レイは言った。
広島・長崎に核兵器を投下したのはどこのどいつなんだ?
(真珠湾攻撃・広島・長崎の核兵器投下の詳細は次の記事です)
・・・
なんで対極東アジアだとほざきながら、日本列島には自衛隊の実務可能な部隊は2つしかいないの?なんで日本政府は今でも国際社会に対して北朝鮮・中国・台湾・共産党・創価の情報を一つもあげてないの?
1999年から中国はアジアの中国領海以外の海で埋め立て工事を開始して人工島をつくってきたのに、なんで日本国民には安倍リベンジ総理まで事実を公表しなかったの?
なんで日本は今でも安保法案は陸のみなの?
なんで日本は中国軍が世界一大量破壊兵器を開発・製造していることをシークレットにしているの?
なんで日本は中国が、悪意のある人工地震・気象兵器の世界一だという事実に触れようとはしないの?
なんで日本は在日コリアン・北朝鮮・中国・台湾・日本の共産党関連と創価について伏せ、刑事事件から遠ざけようとするの?
なんで日本は中国がやりかしていることを、片っ端から報道規制かけているの?
言ってること、やっていることが180度異なるのはなぜ?
なんで世界は、ここまで中国・台湾に関して報道規制をかけてきたの?
【なんで日中戦争は負けたの?】
日本の閣僚はたじろいた。
日本人の常套句が飛び出した。
【太平洋戦争は経済制裁なかったら勝てた戦争だった】
私「そーかー?私が司令官なら勝てたけどね。日本軍の軍事作戦の設計図が敗退を招いたと考えるのが妥当だね。米国に責任転嫁するのやめてくれない?日本の政治家・学者・評論家ってさ、口は出すが責任は取りたくないよね。あとはアナリストとかコンサルとか。そーいう卑怯な行為は態度を改めた方がいいよ。そりゃあ日本軍の部隊を東南アジアあちこち派遣したら、本来は戦闘能力が100あるのに10の力しか出せなかったら負けるわな。沖縄県を突破されたら、本土の部隊は2つしかいなくて圧倒的な強さで攻撃を受けた。東京大空襲のとき、日本軍は一機もアメリカ軍機を追撃しなかったため、世界最大の空爆を招いた。日本人がアメリカのせいにしている姿を見ると虫酸が走るわ。私はね、国民がいない歴史を受容するつもりはない、日本の政治家の面子を守るために構成された嘘の歴史の記述なんて、日中戦争・太平洋戦争は間違っていないと主張するような、めでたいやつではないのよ。日本政府は下心を出して欲張った結果、軍事作戦をスカスカにして、判断を過ったと考えるのが妥当だね。私が司令官で本気でアジアの独立を狙うなら、日本の雁首をぶら下げて沖縄県一本に絞った。日本兵の体力的・精神的な限界値を踏まえ、交戦の期間を三ヶ月として、十分な兵器・機器・物資・食糧を確立して、これらを届けるためのシナリオと軍事作戦の設計図を徹底的に構築してから開戦した。これなら十分勝ち目あったでしょう、違うか? 」
もともと米国は戦争しない国で第一世界大戦は棄権して、経済活動に力を入れて世界一の経済大国になった。米国はあちこちの国で財政再建などをアシストしてて、米国にとっての初めての全面戦争は太平洋戦争・日本なのだ。要は米軍は戦争の素人であったため、最初の半年で結果を出せていたら、経済制裁なんてどうってことなかった。3ヶ月という設定は、当時の武器や軍事機器のスペック・兵士の装備を踏まえると、連続交戦は3ヶ月が限界だからだ。
当時、官財軍の現場の受け止め方はかなり違っていたが、日本政府によるアジアの独立は口から出た戦争の大義名分で、実際の永田町はそんなことは考えていなかった。
日本政府は大阪の商事・食品・製薬メーカーの要求を受け入れ、戦争はそっちのけで、アジアのあちこちに兵士を派遣して鉄道をつくっていた。政治家を動かしたのは裏金で、企業は当時の技術だと保存は難しく、商品はダメになってしまうから、早く目的地まで送るための鉄道に拘った。その結果、日本軍全体の戦死者の80%が不戦のまま、餓死・病死したのだ。熱帯雨林で戦死した日本兵の90%が餓死かマラリア・病死だ。東南アジアに派遣された70%の日本兵は現地入りしたときは既に武器・機器・物資・食糧が底をつき、闘わずして死んで行った。日本から届くはずの兵器・機器・物資・食糧は届くことはないまま、現地で生き抜くために試行錯誤しながら死んでるんだよ。廃材を利用して鉄道をつくらされてさ。全世界探したって鉄道をつくっている兵士なんて日本だけだ。バカなの?この国は。
「戦闘機で突っ込んでも傷しかつけられなかった米国の空母、四艘の内の一艘の空母を陥落させるためにどれだけの兵士が死んでいるのか分かってるの?そもそも空母を陥落させる必要はなかったのでは?更には日本本土で軍部を支えるために、どれだけの国民が死んで行ったか。これを無駄死と言わずして何を無駄と言うの
一体どれだけの兵器・機器・食糧・物資、かけがえのない人命が無駄になったか分かってる?これじゃ負けるに決まってるだろうが。お前ら、バカなのか?」
今だって、本土には実務可能な自衛隊部隊は2つしかいなくて国防はスカスカだ。(軍事強化で侵略を抑制できるという日本政府の主張は真っ赤な嘘です。)
結論からいうと、
【日中戦争は毛沢東と日本政府の自作自演だった。】
アメリカとイギリスが気付いたのは日中戦争の最中で、蒋介石と日本軍が衝突したときだ。(米軍は蒋介石を援護していたが、蒋介石が弱すぎて撤退した)真珠湾攻撃→日米開戦のとき、空母以外は、日米共に武器と軍事機器は互角の数を保有しているのだけど、日中戦争のとき、日本政府は在庫をふんだんに持ち、生産を急ぎ、満州にも生産拠点と格納庫はあったから、日中戦争では、いくらでも武器の補充は可能なのに、まったく補充していない。そりゃあ補充しなければ負けるわな。真面目に戦争していたら、勝てた戦争だったということだ。真面目に戦争していたら、太平洋戦争開戦となれば、兵士・武器・軍事機器は不足して、部隊を立て直すには時間は必要だから、真珠湾攻撃→日米開戦は遅れていた。当時の日本の生産性は30%クラスで(ビスなど部品)100個つくっても70個が不良品だったから、生産性は低く、軍隊を立て直すには時間は必要だったのに、そのまま開戦した日米開戦では空母以外は互角だもん。それって日中戦争は真面目に戦ってないってことじゃん。よくもまあ、日本の政治家・学者・評論家はしょぼい嘘で騙し続けられると思ったよな、甘すぎるのよ。
徳川幕府は幕末までずっと、日本全国の藩に対して1.5%の納税を義務化していたが、家康が天下を取る前に誕生した家康領以外は200年以上の大半を納税していなかった。全国の大名たちは地元の名士に莫大な借金をして贅沢三昧で過ごし、借金返済は難しくなって農民たちに嘘をついた。徳川は厳しい年貢を要求しているから藩はいつも財政難なんだと。農民たちはその言葉を信じて厳しい年貢の取り立てにも耐えた。しかし、薩摩・長州・土佐はじめ全国の藩は限界に達して、もっと、もっと、嘘をついたのだ。徳川を倒したら年貢は引き下げると。しかし、明治政府の現実は、年貢は2倍・3倍となり(明治初年度の国家予算は5000億円ほど)、徳川の納税義務は1.5%だった、(今の日本国民の95%以上は年間所得に対して35%以上を納めている)藩が地元名士に莫大な借金をして返済するための金が必要で国民に嘘をつき、酷い年貢を納めさせていたが、それでも間に合わなくて、また国民を騙して倒幕したと知った日本国民は怒り狂い、大政奉還・明治維新に関わった藩や人物らを手当たり次第に殺害していき、並行して怒った家康領は明治維新に対して納税することはやめた。その結果、日本は明治元年、財政破綻した。
(徳川家康の偉業は過去記事にあるのでご確認を。農作物は腐るのよ、徳川は日本全国の農作物を食べ尽くしていたのか、というはなし。正解は全国の藩は外国船など転売して金にしていた。今の自治体は国からの社会保障を別の予算へと振り替えてつかいこんでいるため、国民には社会保障が届かない。更に安倍は社会保障を削りまくり。)
日本にとってアメリカはずっと敵方ではなかった。
幕末ペリー来航によって、日本が軍事攻撃しないならアメリカはしない、日本は植民地支配しない、という日米条約によって、日本侵略・植民地支配から免れ、以降、イギリスはじめ西洋は米国のやり方に従い、米国の提案である日本の港を外国船の休憩所にすることを賛成し、それは、日本はずっと独立国としてやっていけることが保証されたようなもので、港町が栄えたのは有名な話だ。国際社会を知っていたら、不平等条約ではなく、如何に恵まれていたのか分かるはずだ。
明治突入して完全財政破綻した日本を助けてくれたのはアメリカで、破綻すると貿易国を確保できなくなる、決済では自国通貨は使用できない、外国通貨或いは金銀銅決済になる。そこでアメリカが国連に掛け合い、一部貿易規制解除してもらい、資源の獲得から貿易国の獲得まで米国の手引きで確立した。しかし、明治に入ってからの日本は世界一の独裁政治になって、世界一情報統制(国の検閲をクリアしないと報道出来なかった)され、政治に異を唱える国民や公務員は重刑・拷問、国民の生活は困窮して、日本国民の国外大移住は明治初期から太平洋戦争終結まで続いているのだけど、日本国民はこんな国にいたら殺されると祖国を捨てたのだ。(今でも世界各地に日系人コミュニティはあって、真実を知りたいなら行ってみるといい。如何に今の日本人が政治家・学者・評論家に騙されているのか分かる。都内の写真を持ち出して日本人の生活は豊かだと嘘をつくのはやめろ)それらは太平洋戦争まで続き、一向に改善しない日本は米国から再三に渡り民主化を求められた。
アメリカは日本にとって親であり、目の上のたんこぶだった。いつも日本は米国の眼を欺き狡い事を積み重ね、次第に日本にとってアメリカは世界最大の敵方になっていった。
つまりは日本側の一方的な被害妄想だ。
ポツダム宣言は民主化しろ、ということ。
もうひとつ、大量破壊兵器を引き渡せとあった。
まともな人間なら、ガタガタ言っていないで、法律や制度設計を改正して、国民を支配下から解放してから、ポツダム宣言を受け入れると公式発表するよな。語るな、見せよ。よくもまあ、70年も独裁政治を断行して、それは正しいとほざく連中が、軽々しく、民主化するとか、国民のための政治にシフトするとか、ポツダム宣言を受け入れるとか、言えるよな。その軽さがあるから、今でも日本という国はどこからも信用されないし、信頼されないし、いつもひとりぼっちなのよ。
話は戻して。
そこで米国は国連議会にて、日本の独裁政治・財政状況の実態を公表して、戦争も辞さない考えであることを示した。そして日本は国連議会全会一致で国連加盟国から追放され、財政は破綻しているから金融取引はストップされ、100%貿易規制をかけられた。しかし、日本政府は国民に嘘をついた。我が国の主張が通った、日本は歴史に名を残した、民よ喜べと。そして日本国民はその言葉を信じてしまった。今の安倍内閣が国際会議で活躍していると嘘をついて、政治家・学者・評論家・マスコミが便乗しているのと同じように。安倍はG7欠席を要求されたのに無理やり
って写真撮影だけして帰ったのに日本国民には嘘をつき、マクロンとトランプにツイッターで暴露された。もう、もう、誰が総理になっても日本の総理の席はないよ、どうせまたツイッターで日本の嘘を暴く。
ーーーそんなとき日本政府の話を聞いてやったのが中国・毛沢東だったの。当時の中国は内戦が始まって全面戦争は目前だった。
毛沢東と日本政府の利害関係は一致した。
蒋介石VS日本→毛沢東VS日本という構図で日中戦争をでっち上げ、日本は負けのストーリーを作成した。自作自演の戦争を企てた。
毛沢東は、蒋介石が日中戦争で兵士・武器・機器を失い、最も弱くなったタイミングを見計らって打ち負かして中国大陸を統一する。日本は日中戦争で敗戦したという口実をもとに、アメリカの、世界の譲歩を確保する。、というように利害関係は一致したのであった。
蒋介石「あ~あ、日本の政治はいちいち面倒くさいな。しょうがないから手を貸してやるよ。条件がある。」
幕末、徳川は欧米諸国と条約を結んでいる。日本が攻撃しなければ欧米諸国は攻撃しない。欧米諸国は日本を植民地にしない、日本は欧米諸国の休憩所にする。この条約を解消しろ、それで港で欧米諸国の艦隊相手に商売していた農作物を中国にまわせ。それだけじゃない、日本の食糧を最大限中国にまわせ。
「その代わり、アメリカと戦争になってどうにもならなくなったときは毛沢東が応戦してやるから。そのためには準備が必要だろ」
日本政府「わかった。」
そして日本は条約を一方的に解消した。
密約には軍事機器から武器まで含まれ、太平洋戦争終結以降、兵士・武器・軍事機器が底をついて弱くなっていたアメリカを、毛沢東は日本産の武器で朝鮮戦争→代理戦争でアメリカを打ち負かした。つまりはアメリカを打ち負かした武器は日本のものだった。(植民地支配されまくりの中国が米国に抵抗できるだけの高精度の武器を持っているのがおかしい。当時の旧ソ連・ロシアの武器は底をついていた)
日本の政治家・学者・評論家にとっては考えるまでもなかった。【国民には我慢させろ、】
毛沢東「けどさ、日中戦争はヤバイよ。開戦したらアメリカとイギリスは日中の港を封鎖すると言っているから、日中戦争の自作自演は事変で片付けよう。」太平洋戦争終結以降、日中戦争として判断された。
日本国民は兵隊さんのためだと信じて食べることさえ我慢して、少ない配給で堪え忍んだにも関わらず、実際は日本軍の兵士たちには食糧は届かないまま、戦わずして餓死していったのは、日本の貴重な食糧が中国に密輸されていたせいだった。→日本兵戦死者の8割方は餓死なのは、戦地で畑を耕していたのは、日本から食糧が届いていなかったためだった。
蒋介石は幾多に渡って日本政府に対して、日本と戦争する気はないといってきたにも関わらず、あっさりとたった一人の兵士の遊び心を引き合いにして開戦した。
日中戦争は毛沢東が希望した結果を出すことはできたが、日本はそうならなかった。
余計に世界を敵にまわした。
世界は日本国家を許さなかった。
三国同盟。
日本・ドイツ・イタリア。
ヒトラーは確かに諸外国やユダヤ人にとっては独裁者だったけど、ドイツ国民にとっては、全国民の社会生活を確保したカリスマ的リーダーだった。ヒトラーは幼少期の苦しい日々を重ねた経験により、国民の笑顔は何よりも嬉しかった。そんなヒトラーは、政府が国民を独裁支配し、国民は国に尽くせ、国民は国を守れ、国民は国を守るために我慢するのは当然だ、それを当然だと主張する日本の政治家・学者・評論家のことは大嫌いだった。ただ日本の旧財閥の軍事技術は魅力的だった。アメリカやイギリスを凌ぐ世界最高の軍事技術だ。しかし、旧財閥は嫌悪感を示して交渉決裂、日米開戦直前、ドイツは三国同盟から棄権した。イタリアは日米開戦して暫くしてから棄権したが、最初からアメリカの差し金で、開戦したら適当に棄権していいという指示のもとに参戦したため、あっさりと消えた。
あっという間にひとりぼっちになった日本は慌てた。
毛沢東「こっちは内戦が終わったばかり。応戦の準備には時間が必要。待ってろ。」
日本政府は毛沢東の言葉を信じて、片っ端から日本軍の部隊を東南アジアへ派遣したため、日本列島には2つの部隊しかいなかった。アメリカ軍に沖縄県を突破されても、広島・長崎・東京が徹底的に攻撃を受け、なおかつ兵士・武器・軍事機器は底をついているのに、日本政府は連合軍の全ての要求を受け入れ無条件降伏するつもりはなかったのは、毛沢東は応戦すると信じていたためだった。
日本政府が昭和天皇の無条件降伏を阻止しようとしたのも、毛沢東の応戦を信じていたためである。
太平洋戦争終結してから、毛沢東はとうとう本性をあらわした。
アメリカに対して日中戦争再戦を言って来たのだ。
主張はこうだった。
紀元300年中国大陸は西日本を植民地支配しているのと、沖縄県は明治から今日まで日本の領地ではない、中国の領地だと言った。
永田町は発狂した。
最初から、毛沢東が日本を植民地支配するための罠だったと、このとき初めて日本の政治家は気付いた。しょぼい武器しか持たない毛沢東は日本の軍事技術が世界最高だから、最初から日本と本気で開戦したら負けると分かっていて、日本の兵士・武器・機器が底をつき、最も弱るタイミングまで待ち、そのまま軍事介入して植民地支配するつもりだったのだ。
日本政府は不味いと思った。
日中戦争開戦の前、毛沢東と密約を交わしていた。
中国(大陸)と日本は連合国として一つになり、共に白人社会と戦い抜き世界を平和にしようと。
それが、これまで何度もブログで繰り返してきた、
【【【日本は中国になる。】】】
朝鮮半島は朝鮮省。
西日本は東海省。
中部・東海~北海道までは日本自治区。
である。
永田町は気付くのが遅すぎた。
日中戦争・太平洋戦争のフィクサーは中国・毛沢東だったのだ。
朝鮮戦争でマッカーサーが応戦したのはこのためで、中国は危険過ぎると判断したマッカーサーは日本軍を解散したのに再び自衛隊を結成した。しかし、アメリカは朝鮮戦争で事実上の敗退をして、毛沢東は言った。日本の真実を公表さ
たくなければ、中国の指示に従え。中国の悪事については一切問題提起するな。中国の悪事の罪は西側諸国でかぶれ。約束を守るなら中国は日本の史実は公表しない。
もし、日本が真面目に日中戦争を戦い、勝利して毛沢東を叩き落としていたら、今のアジア問題は存在していなかったかもしれない。
そして日中は国交断絶して、当事者不在の事実は闇へと葬られていくことになるが、GHQが日本上陸する直前、日本政府は霞ヶ関に命じて肝心な記録を片っ端から焼却させていたのに対して、霞ヶ関は別の場所に保管したのと、家康領の名士らは保管を続けて、人伝えに先祖代々、受け継がれてきた。もちろん、アメリカ・イギリスはじめ連合軍・アジア諸国・ロシアは正解に把握していた。時を経てベトナム戦争の終盤では、再び日本は毛沢東に騙されることになる。それが、リベンジ太平洋戦争を願った田中角栄だ。田中は三井系に秘密で地雷を発注して、それを毛沢東に献上して北朝鮮へと渡り、ベトナムにばらまかれ、天災の影響でカンボジアまで流れ着き、今でも苦しめているが、その地雷はアメリカだということになっているのは日本のみで、その日本では、アメリカ軍基地は日本人の傭兵を募集して、大勢の日本男子はアメリカ兵としてベトナム戦争へ行き、二度と戻ることはなかった。田中角栄のもくろみはあっさりバレて米国と東京地検に潰されてしまう。アメリカに田中角栄のもくろみを通報したのは日米開戦を反対した日本の外務省であった。
日中国交正常化において、日本政府は船舶で中国に置き去りにされた日本人を迎えに行くことを決定したが、日本政府はやましこといっぱいあったから、中国では報道規制かけられ、肝心の日本人の大半は迎えに来ているとも知らないまま、無かったことにされ未だに取り残されている。
大戦以降、日本は米国の傘下で10年に満たない時間の中で米国・英国の1000兆円の支援(借金)のもと財政再建して金融システム復活、連合軍の支援により不発弾5000発の回収、連合軍が買い付けた建材により被災地の復興、日本の貿易国は一つもなかったのに、アメリカ系建設会社グレイ社の支援のもと米国との貿易スタートした。しかし、アジア諸国の反発は尋常でなく、加害者の日本だけ救済されるのは不当だとして、大戦以降、仕事で東南アジアに入国する日本の官財は激しい反発にさらされ、45年間に渡り、大勢の犠牲者を出したが、日本では一度も報道されることはなく、私が社会へ出た当時も日本への反発はかなりあった。アジア諸国が怒ったのは仕方なかった。日本のアジア独立を真に受け、白人社会の植民地支配から離脱したが、何十年にも渡り破綻状態から抜け出せなくなった国が大半であったからだ。
朝鮮戦争が勃発した当時、マッカーサーは在日米軍を撤退させ、朝鮮戦争へとシフトしようとするが、全力で止めたのは日本国民であった。日本国民はアメリカがいなくなったら、また日本は酷い国になる、そんなのはやだと懸命に止め、都内にあるGHQ本部前のデモは拡大し続け、混乱はより極めていった。観念したマッカーサーは日本国民の欲求を聞き入れ、そのまま日本駐留の継続を決定するが、米国にとっては、日本を軽く扱うことは出来なかった。明治維新は沖縄県と北海道・北方領土の国連手続きにおける領土認定をやっていなかったのだ。(沖縄県・北海道の詳細は過去記事にあるのでご確認を)薩摩・長州・長州・明治維新の特徴は、とにかく素人尽くしで、いても10年間イギリスで勉強してきたくらいの話で、実務や成果という点では何一つなく、国連の手続きは必要だと知らなかったため、自称・日本の領土だってことは知らなかったのだ。東京裁判では、この素人ぷりが散々指摘されるが、日本の政治家は口を揃えて言った、だって知らなかった、だって知らなかった、俺は悪くない!、知識と経験不足で知らず知らずのうちに山ほどの国際法違法を積み重ねていたのだ。
幕末、日本を植民地支配しない、日本は外国船の休憩所にすることを欧米諸国が受け入れたのは理由があった。それは日本が世界の雛型で、世界の縮図であり、日本で悪いことが起きると世界で起きる、日本で良いことが起きると世界で発生するためで、世界の重要なポジションにいたため保護の役割もまたあった。
太平洋戦争では、日本には年長者と女と子供しか残っておらず、国民にとっては戦争に駆り出されたら、二度と戻れないことは常識としてあり、日本国民は家族の死亡の知らせが届くと、それを信じて疑わなかった。ところが終戦後、イギリス軍はじめ連合軍の大艦隊で日本兵は続々と帰還して家族のもとへ戻り、日本に取り残された年長者・女と子供たちを、あっといわせた。イギリス軍は戦時中、最小の軍事介入しかやっておらず、日本兵を捕虜として保護しては、連合軍はじめアジア諸国に依頼して、終戦まで日本兵をかくまってもらいながら、日本側には死亡したと知らせていた。ゆえに現役の男性を確保出来なくなった日本は、てっきり日本兵を確保できないものだと解釈して、若い若い青年をカミカゼにした。
イギリスとしては、日本みたいな戦い方をしていたら、子孫繁栄は途切れてしまうため、日本政府を諦めさせるために日本兵を死亡したことにした。イギリスの粋な計らいがなかったら、日本は太平洋戦争終結の段階で子孫繁栄は不可能で、戦後の日本は存在していなかった。アメリカとイギリスは日本人の子孫繁栄を繋ぐためなら、どんなことだって、やれることは全てやってきた。今だって、イギリスのストリートチルドレンは13万人だと発表されたが、アメリカはもっといて、それでも日本国民を最優先にしている、それは日本は世界の雛型であり、縮図であるためだ。
終戦を迎え、イギリスはじめ連合軍の大艦隊で帰還した日本兵を迎え入れた日本国民は兵士の存在を幽霊だと勘違いして驚きを隠せなかった。日本兵は元気よく帰還して、連合軍から支給された大きなリュックサックには沢山の食べ物と、家路につくための交通費と、日本兵は一人ずつ連合軍からのプレゼントのリュックサックを担ぎ、そのリュックサックをおろすとチーズを取り出し、日本の港の闇市で売った。ここだけのはなし、イギリスのチーズは石鹸みたいで不味いんだよ。捕虜のときは大丈夫だったの?取り調べは数十分、有罪判決、1日正座して反省すること、あとは日英の階級やベースキャンプの柵や拘束はなく、掃除や炊事や洗濯は日英兵士で分担して、日中はベースボールとか対抗戦や
たりして、ひたすら終戦を迎えるのを待っていた。
しかし、お国のために死ぬことをしなかった帰還兵はよく思われなかったし、妻が弟と再婚していたり、自宅には居る場所がなくなっていたりと、日本兵にとっては戻ってからが大変であった。
リーマンショック以降、麻生内閣から民主党政権へ移行するが、永田町におけるリベンジ太平洋戦争・中華系と日本の連合国誕生の準備が始まった。小沢は何百社の日本企業を連れて中国へ行き、中国への日本企業の技術の流出の仕組みを構築して(自民党の二階が引き継ぐ)、鳩山・菅・野田へと、自ら米国ロッキード社へと接触して、ステルス戦闘機F35はじめ数々の武器と軍事機器を買い付け、そこから中国への技術流出を開始する。日本政府案件(公共事業)は堂々と北朝鮮・韓国・中国・台湾の企業が落札して、日本のインフラ支配を進め、軍事産業を支配していき、弁護士の国籍は日本ではなくとも良くなったし、中華系・在日コリアンの優遇処置は着実に進められ、日本国内は中国の工作員だけでも10万人になった。永田町はリベンジ太平洋戦争・日中連合軍を視野に入れるようになる。永田町が罪から逃れるための準備には余念がないのは当然であった、やってはいけないことをやったのだから。日本の官財B派は米国・イギリスはじめ連合軍・ロシアに通報した。
しかし、リーマンショック当時も今も、中国は日本と連合軍を結成して国連軍と開戦する気なんて更々なく、永田町はまたもや中国に騙され、うまく利用されているだけである。それと反対に中国共産党と台湾の秘密結社のちんぱんは、日本の政治家・学者・評論家を押し退け、欧米のB派・日本の官財B派に対する度重なる接触は増していくばかりだ。
今から20年近く前かな、都内で騒ぎが発生した。
日曜日の午後で、TBSがとんでもないドキュメンタリー番組をやっているから観ろと電話がきた。内容は、戦時中、東北大学が核兵器の開発を成功させ、ウランを確保できない先生たちは裏山でスコップで土を掘っているが、大戦後、ラボ丸ごと忽然と姿を消して、後を引き継いだ先生たちの話までになっていた。私はどこの誰が東北大に核兵器に必要な核燃料を提供したのかを知っていたし、先生たちはどこへ行ったのかを知ってた。永田町は気が狂ったようにTBSに対して怒り狂い、今すぐ放送をやめろと抵抗して、TBS本部前は騒動になったが、最終的には全て放送された。
今となっては、誰の差し金で番組は作成されたのかは分からないが、実際の日本では複数の研究所で核兵器の開発は成功して、GHQが日本上陸すると全て没収されたが、東北大学の図面と仕様書・部品や核燃料などは回収出来ないまま、今でも米国の記録では捜索中になっている。
問題は始まりに過ぎなかった。
広島・長崎の原爆投下はアメリカ軍ではない、ということは毛沢東もまた把握していた。
大戦後、中国はアメリカとイギリスに対して言うようになった。
日本の真実をバラしちゃうよ、公表していいの?
小粋な民主党政権をお探しですか。こんなにあります。
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<生放送番組表>
Good Morning Japan !!
毎週 水曜日と金曜日 放送
放送時間 6時~7時
番組への人生相談、感想などは
まで
きまぐれ オレンジ☆ラジオ
不定期放送中!
放送時間 19時~21時(基本)
生放送番組アドレス
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本文
韓国に完全に舐められている日本政府ですが、徐々に反韓のボルテージも上がっているようです。(中道左派の利権屋、政治屋ではありますが)自民党の議員各位からも、徴用工判決や日韓合意破棄、そして竹島問題など看過できないとの声が相次いでています。しかし、未だに断交の「だ」の字も出ない所が左派である証拠ですが…。日本の政治状況は、国民の声が政治に直結することはありません。移民政策や来年の消費増税などをみれば、どんな馬鹿でも理解出来るでしょう。選挙が近づくと、国民の声を取りあえずは聞く振りをして、選挙が終わると、大臣椅子にふんぞりかえるのがこれまでの自民党政権(民主党政権時代も同じでしたが)だったのです。ところが、現在、世論がリードする形で「日韓断交」が多くの人の言の葉に上るようになりました。韓国とどのような約束を、それこそ国家間の約束事である「条約」を結んでも政権が変われば反故にする、トンデモ国家であることが多くの日本人に知れ渡ったのです。する必要がないのですが、謝罪と賠償を戦後、何度も何度も繰り返し行ってきた日本の在り方に、いい加減、国民の方が嫌気を露わにしているのです。その日本の一般民衆が韓国のような反日変態国家とは縁を切るべきである、と叫び始めたのです。ここまで持ってくるのは本当に時間が掛かりましたが、十年来の悲願がようやくのことながら国民各層に伝わったかと感無量の思いです。
十年前に「日韓断交」などと公で叫ぶ人間は桜井ただ一人でしたが、今やお偉い学者先生から一般の日本国民まで、普通に「日韓断交」が市井の話題に上っているのです。先述の通り、政治の世界はまだまだ日本国民の怒りを直視していませんが、来年の統一地方選挙そして参議院選挙と立て続けにある国家規模の選挙において、韓国との断交が議題の一つとなる事は間違いが無いでしょう。桜井が、韓国人と対話を始めたのは、今から十五年ほど前になります。その当時の中央日報の掲示板、そしてNAVER(現在とは違う)という日韓翻訳掲示板で、韓国人たちと毎日のように議論を交わしてきました。当初はROM専でしたが、韓国人が「日本は韓国に酷いことをしたのだから謝罪と賠償を永久にしろ」という余りにも非常識な要求ばかりを突きつけるのを見かねて、掲示板の論争に加わっていきました。足掛け三年に及んで韓国人たちと翻訳掲示板を通じて話を交わして分かったことは、彼らは「反日」をエンターテイメント化しており、韓国で起きるありとあらゆるマイナス面は、「すべて日帝の責任である」と責任転換を図りたいだけなのだということです。だからこそ、中央日報の掲示板で「ピーターパン症候群の韓国人」というタイトルで記事を書いたことを未だに覚えています。韓国人のすべてが、大人になれない精神性しか持っていないということです。もちろん、指摘された韓国人たちは火病を起こしていましたが。
その後、桜井は「韓国人と話をしても無駄である」と結論を下し、日韓翻訳掲示板を終了しました。あれから十三年、今も同じ思いであり、だからこそ運動を続けているのです。この桜井の下した結論に、ようやく十年遅れで一般国民も同じ結論に達した人たちが大勢出てきました。人間を理解するということは、どうしても時間が掛かるものだということです。政治家の方は、相も変わらず口先だけですが、国民の側が確かに変わってきたことは実感出来ます。韓国に対しても、一方的に謝罪や賠償を行ってきた過去を反省し、主張すべきは主張する日本人が増えてきたのは、国益の面からも喜ばしいことです。既存政治家にとっては国民が自分の意思を明確にすることは、恐ろしい話だろうとは思いますが…。とまれ、韓国との断交が出来るのは、立党時点の公約として「日韓断交」を掲げた日本第一党だけです。韓国と関係を持ち続けることは、日本が不幸になるだけであり、何の恩恵もありません。国民に対して、責任ある政治を行うのであれば、一日も早く韓国という名の反日変態国家とは勇気をもって縁を断ち切ることを優先させなければなりません。国民各層が立ち上がり、国家としての意思を韓国に突きつけることが、今は何より肝要なのです。韓国との関係を断ち切れない既存政治家ではなく、きっぱり、さっぱり、すっぱりと韓国との関係を断ち切れる日本第一党を是非応援下さい。
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<日本第一党 公認候補者 紹介>
東京都本部
東京都八王子市
岡村幹雄(おかむら みきお)
《自己紹介》 4月8日から地元八王子を中心に、党の政策等を訴えています。駅頭、ショッピングモール付近等で週4回~5回のペースを崩さずに、「分かりやすい言葉で、丁寧に、そして大胆に」主張します!
東京都調布市
朝倉しんのすけ(あさくら しんのすけ)
《自己紹介》 昭和62年(1987年)生まれ、調布市出身の朝倉しんのすけ(30歳)と申します。法政大学卒(学士)、ロンドン大学キングス・カレッジ(King’s College London)修士課程修了。 調布のため、日本のために尽力したい、そう思い中学生の頃から政治家を目指すようになりました。東日本大震災で命の儚さを知り、初志貫徹すべくこの度立ち上がりました。今後ともご指導ご鞭撻のほどよろしくお願いいたします。
東京都練馬区
大村小太郎(おおむら こたろう)
《自己紹介》 練馬区在住の大村小太郎です! 19歳の時に日本の歴史の素晴らしさに気づき、保守の考え方に賛同、大学院に進学し歴史を勉強し直しました。 都知事選における党首の演説に共感し、入党を決めました。 日本第一党に入党したからには、この国を守りこの国のために尽くして下さった英霊の方々と、同じ方向を向いていられる様、公に活動していきたいと思っております。今後は、本当の意味で自分の「志」が試される時だと肝に銘じて活動していきます。
東京都新宿区
堀切笹美(ほりきり ささみ)
《自己紹介》 平成22年より桜井誠と共に行動を共にし始める。 平成24年度より在日特権を許さない市民の会東京支部長を4年間務める。平成24年度より桜井誠率いる行動する保守運動関東の中心メンバーとして企画、街宣、デモ、行政交渉を展開し、今現在も他の保守系団体と連携積極的に活動中。
東京都国分寺市
大木慎一 (おおき しんいち)
《自己紹介》 生まれも育ちも国分寺。国分寺市在住党員の大木と申します。左傾化し過ぎた日本を強く優しい国へ軌道修正!をモットーに言論の自由を存分に行使し訴えて参ります。私たちは誇り高き日本人です。さぁ日の丸を掲げよう!
神奈川県本部
神奈川県相模原市南区
中村和弘(なかむら かずひろ)
《自己紹介》 幼少期より現在まで相模原市で育ちました相模原市在住党員の中村です。高、大学生時代をフィリピンで過ごしました。自虐史観より自信を失った日本、左傾化してしまった日本の中で夢と誇りを取り戻すべく微力ながら訴え続けてゆきたく思います。 一人でも多くの方に日本第一党の理念をご理解いただけるよう努めてまいります。
神奈川県相模原市緑区
井上晃佑(いのうえ こうすけ)
《自己紹介》 1984年1月11日生まれも育ちも神奈川県。 テレビ離れは民主党発足時、偏向報道の酷さからネットでの情報収集へ。 その後桜井党首に共感し日本第一党に入党しました。 戦後失われてしまった誇りある日本を取り戻したい。 この日本で日本第一を訴えるのは私達だけです。
神奈川県横浜市保土ヶ谷区
大倉千和(おおくら ゆきかず)
《自己紹介》 未来は変えられます。日本人全員を人格者として尊敬し合い、日本に生まれたことを嬉しく誇りに思う、そのような社会も実現できます。 政治が少し気を緩めれば、人の人生を狂わせてしまうことを自覚し、未来の安心を全ての日本人に提供したく、自分に出来ることを能動的に探し続けたいと思っています。
神奈川県相模原市中央区
古澤慎悟(ふるさわ しんご)
《自己紹介》 神奈川で生まれ、北海道で育ち、また神奈川に戻って、現在ITの仕事(ソフトウェア開発)をやっています。 外国人移民政策は取らないと言って外国人受け入れを拡大し、残業代ゼロ法案を閣議決定する等の政策を進める自民党、そして、それを問題視せずモリカケ問題のみを追求する野党は、日本を破壊しようとしているようにしか見えません。 このままでは日本は終わってしまうという危機感から、この度立ち上がりました。足りないところは多々あると思いますが、今後ともご指導ご鞭撻のほど宜しくお願い申し上げます。
京都府本部
京都府京都市左京区
西山傑 (にしやま たけし)
《自己紹介》 私は、8年ほど前から政治活動に携わってまいりました。現存する世界最古の国家日本と歴史文化都市京都が大好きです。愛国教育と京都の産業を支援し、京都市の更なる発展を目指します!
大阪府本部
大阪府八尾市
村上利一 (むらかみ としかず)
《自己紹介》 反日外国人の日本批判に耐えかね、韓国の慰安婦集会に抗議。議員にならねば、国民の意思は伝わらないと、前回八尾から無
所属で出馬。再挑戦を期す。八尾市出身。
大阪府藤井寺市
小林宏助 (こばやし こうすけ)
《自己紹介》 日本のために、まずは地元から。20代という若さを生かし、これからを担う世代の声を反映させていきます。また、地元住民として以前より訴えている百舌鳥・古市古墳群世界遺産登録反対の声も上げていきます。
福岡県本部
福岡県八幡西区
桑鶴和則(くわづる かずのり)
《自己紹介》 私は、仕事ファースト、患者ファーストで暮らしてきた臨床検査技師です。声をあげる事が出来ずにいる方々が、声をあげる事が出来るように 外国人の生活保護の問題を、強く訴えていきます。
福岡県久留米市
田島仁和(たしま よしかず)
《自己紹介》 久留米市で生まれ、育ちました。 日本第一主義こそ真の姿。 現在の日本を変えることが出来るのは、日本第一党のみ。 この久留米市より、日本第一党を羽ばたかせます!
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<日本第一党 入党のご案内>
日本第一党(略称、日本一)では党員を募集しています。
是非、日本一の公式サイトにお進み頂き、綱領・政策を吟味下さい。日本第一党がどのような政党なのかを十分理解されたうえで、入党を希望される方は規約をご覧下さい。規約には日本一への入党に際しての決まり事が記載されています。また入党条件は日本国民であることが求められています。
すべての諸要件に同意された場合は入党案内へお進み下さい。入党申込書をプリントアウト、必要事項を自筆で記載、返信用と党員番号送付用封筒に82円切手を二枚添えて、日本第一党事務局まで送付下さい。折り返し、事務局より振込用紙が届きますので、指示に従って党費を入金ください。党費の振込確認が出来れば、貴方は日本第一党党員です。
日本一の党員をお待ちしています!
日本第一党
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<行動する保守運動からのお願い>
行動する保守運動では口座を開設し広く寄付を呼びかけています。寄せられた寄付は活動費用の他、今後予定している選挙への支援などに使わせて頂きます。皆様からの温かいご支援で成り立つ行動する保守運動の活動です。よろしくお願いします。
ゆうちょ銀行からのお振込み
記号 10010
番号 40796851
コウドウスルホシュウンドウ
ゆうちょ銀行以外からのお振込み
店名 〇〇八(読み ゼロゼロハチ)
店番 008
普通預金
口座番号 4079685
コウドウスルホシュウンドウ
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<署名のお願い>
平成28年8月27日(土)、担当閣僚らによる日韓財務会議が韓国ソウルで開かれました。韓国側から「再開の要請があれば通貨スワップについて検討する」と発言していた麻生太郎財務大臣でしたが、結局韓国側からの要請があったものと推測される中で、日韓通貨スワップ再開に向けた協議が決まりました。
日韓通貨スワップは韓国だけを利する協定であり、これまで日本は無償で韓国経済の裏付けをしてきたようなものでした。しかし、そのことについて韓国から一言のお礼どころか、反日妄動を繰り返し、挙句通貨スワップも必要がないと斬り捨てるに至ったのです。この韓国側の動きは、支那側との密接な関係が進んだことによるもので、事実、日韓通貨スワップが切れると今度は支那との間に通貨スワップを取り交わすコウモリ外交を韓国は行ったのでした。
しかしその後、韓国は、米国の最新鋭地上配備型迎撃システム「高高度防衛ミサイル(THAAD)」を在韓米軍に配備するなど、支那側と衝突を繰り返すようになり、通貨スワップについても、韓国は支那に頼るわけにはいかなくなったのです。そのため、日本に対し再度、通貨スワップを求める事大主義(より強いものに付く主義)の恥知らずな外交を展開しているのです。
まだ通貨スワップ再開が決まったわけではありませんが、韓国の愚かなまでの事大主義に振り回され、いつものように韓国のいいなりになり、韓国だけを利する、日本に何の利益ももたらさない、日韓通貨スワップ再開に断固反対します!
※ 平成28年9月12日、署名第一弾を財務省に提出済
※ 平成29年2月14日、署名第二弾を財務省に提出済
※ 平成29年9月22日、署名第三弾を財務省に提出済
※ 平成30年2月13日、署名第四弾を財務省に提出済
※ 平成30年6月11日、署名第五弾を財務省に提出済
平成27年12月28日に電撃的に結ばれた慰安婦問題に関する日韓合意について、行動する保守運動は絶対反対を表明します。この決定はお金の問題ではなく、先人の名誉を傷つけ泥を塗る行為であり、それを保守本流を自認する自民党のトップが行ったことに対して抗議します。
多くの人にとって凡そ十億円「ぽっち」のお金で片が付くのなら安いものと思っているかも知れませんが、まずもって韓国が約束を守ることはなく、さらに先述のように先人を強姦魔だ、殺人鬼だと罵るに等しい合意は断じて認めることが出来ません。
賛同頂ける方は是非上記サイトからご署名をお願いします。皆さまの怒りを携え、内閣府に署名を提出したいと思います。
※ 平成28年2月12日、署名第一弾を内閣府に提出済
※ 平成28年9月12日、署名第二弾を内閣府に提出済
※ 平成29年2月14日、署名第三
弾を内閣府に提出済
※ 平成29年9月22日、署名第四弾を内閣府に提出済
※ 平成30年2月13日、署名第五弾を内閣府に提出済
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<お知らせ>
保守系裁判支援団体 すみれの会
この度、保守系裁判を支援する保守系裁判支援団体すみれの会を設立致しました。皆様もご存じの通り、保守活動に於きましては裁判に至るケースが多々ございますがそれに依って生じる裁判費用の負担が大きいのが現状です。
その為、本会は保守活動の裁判に掛かる費用を支援する為に支援団体を設立するとともに支援口座を開設し、広く皆様にご支援を呼びかけ保守活動をどんどん支援していきたいと考えております。どうか皆様のご支援の程、何卒宜しくお願い申し上げます。
保守系裁判支援団体 すみれの会
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桜井誠 謹呈! お薦めサイト
民主党政権最新情報あれこれ
※再編集しました。
韓国人には反日教育が浸透しすぎて、もはや
日韓関係の修復など不可能です。
何度も書いていますが、おひとよしの日本人もようやく韓国人の正体に気づき始めたのです。
私は南北朝鮮人による様々な反日活動を見ていて、いつも韓国とは断交したいと思っております。
以下は勝手な希望を含め、断交した場合のメリットやデメリットについて考えてみました。
もし、本当に断交になれば日本にどのような影響が出るのでしょうか。
結論から言えば、
日韓断交は日本からすればメリットの方が大きいと私は考えます。
韓国との断交が決まれば、日本国内で反日活動に勤しむ在日韓国人は全員強制送還の対象者となります。
それにより本来、憲法違反である在日韓国・朝鮮人への生活保護費の支給など、の無駄な税金も不要になるのです。
そして、文化的交流が無くなるわけですから、私たちが日々ウンザリしているごり押しの韓流も完全にシャットアウトとなります。
公園少女www毎度ながらグループ名がダサすぎる。出稼ぎ少女だろwww 公園少女、K-POPガールズグループ期待のニューフェイスが初来日「私たちを見守ってください!」(リアルサウンド) – Yahoo!ニュース… https://t.co/FDGsnTq7BT
あの目障りな駅前にあふれるハングル表示も日本からは完全に撤去されます。
過去ブログ参照
出稼ぎに来ていたエイズや梅毒持ちの韓国人売春婦がいなくなりますので、性病のリスクも消滅する筈です。
過去ブログ参照
過去ブログ参照
ホント清々しいですよね。
在日韓国・朝鮮人に使われていた生活保護費の中で使われている医療費(薬の横流しも含む)もすべてなくなります。
刑務所にいる在日韓国・朝鮮人も強制送還になりますから、日本の刑務所で使われていた無駄な税金の支出も少なくなります。
それらすべてが日本人への社会保障に充当できます。
残念ながら日本にいる在日韓国人の強制送還が行われることになっても反日の帰化人はそのまま残ることになります。
でも・・・本当はそこも何とかしたいものです。
反日活動及び犯罪者=帰化取り消しの上、国外退去処分
位の取り決めもありだと思います。
日本社会に溶け込み、税金を払い、反日でなく日本人として生きている方々に何も問題はありませんが、最低3世代は政治に携わる職務にはつかせないように法律で縛るべきです。
繰り返しますが、
在日韓国・朝鮮人が強制送還されれば、それだけで日本の犯罪件数も減り、治安が良くなります。
特に詐欺や性犯罪、殺人事件が激減するでしょう。
なんたってオレオレ詐欺や闇金なんて彼らの十八番なんですから。
そして在日韓国・朝鮮人の支援により、当選していた売国議員たちは全員落選することになります。
ようやく日本の政治が正常になるのです。
そうすれば、日本の国益を妨害するのがシナ人だけになるので、沖縄基地問題も早々と解決に向かう筈です。
まともな日本人の悲願でもあった憲法9条の改正もスムーズになる筈です。
なんせ反対してるのは反日極左と在日韓国・朝鮮人なんですから・・・
韓国と断交すれば日本経済も困るのではないかという意見もあると思いますが、むしろ逆だと思います。
そもそも韓国のGDPは東京都以下です。
外国から輸入量全体から考えれば、韓国からの輸入品など僅か0.2%程度なのです。
混同している方もいるとは思いますが、中国とは別物なのです。
韓国の発する「日本の技術を超えた」などの偽情報に躍らせらている方は日本でも多いと思いますがそれも間違いであり、大嘘です。
例えば、韓国では、原料(鉱物・原油)から製品を作る技術はいまだにないのです。
石油一つとっても精製することは出来ず、完全に日本に依存しているのです。
この事実を殆どの韓国人は知りません。
韓国の製造業は日本の中小企業から部品を購入し、工場に備え付けた日本製の機械で製品を組み立てています。
韓国の半導体工場は、稼働させるために不可欠なレアガスを日本から100%輸入で賄っています。もし、日本からのレアガスの輸入がストップしたらたちまち工場が稼働できなくなるのです。
おわかりでしょうか。
韓国企業など、ただの組み立て工場にすぎないのです。国自体があらゆる事を日本に依存している生活保護国家のようなものなのです。
韓国企業の商品が売れると、日本の中小企業が儲かる仕組みになっているのです。
韓国が日本の貿易赤字を解消することなど永遠に不可能なのです。
そんなことも知らない韓国人たちが国内で日本製品の不買運動とかしてるわけです。
本当にまぬけな民族だと思います。
「市や学校の物品、日本→韓国製に」 ソウル市長が考え:朝日新聞デジタル https://t.co/5vvLUQlY9D
断交すれば、日本にとって
間部品の売却先を他にするだけですし、韓国企業が潰れれば、日本企業が業績を伸ばし部品を購入することになりますので、さほど問題ではないのです。
むしろ、民主党政権時のウォン安のせいで日本企業が苦しめられていたわけですから、日本企業が完全復活します。
液晶技術においても全て日本の技術を盗んでいただけですから、断交すれば、これから日本で開発される技術の漏洩をも防ぐことにもなります。
ただ、デメリットを考えると国と国との「断交」ということは、「平和条約の破棄」という事になります。「平和条約の破棄」というのは、いわゆる「戦争状態」に近いと世界では見られるので日本への海外投資が鈍ったり、資金の引き上げなどが予想されます。
韓国政府が作成した「徴用工企業299社リスト」日本の担当者は絶句 #ldnews https://t.co/dqgODNGbbA
ですが、日本はそもそも内需が大きい国であり、輸出依存体質の韓国とは異なります。
一時的には株価の暴落なども考えられますが、すぐに持ち直すはずです。
何故なら日本から戦争を仕掛けることなどないからです。
万が一にも韓国が戦争を仕掛けてきても数時間で自衛隊に鎮圧されます。
韓国軍と自衛隊の実力の差はそれだけ開いているのです。
むしろそうなったらすぐにでも竹島を奪還するべきです。それ以外では竹島の奪還は朝鮮戦争の再開まで待たなければなりません。
竹島を奪還後は日本は韓国とは二度とかかわりたくないわけですから、日・米・露と秘密会談を行い、露の朝鮮半島の侵攻や統治を黙認するかわりに、北方領土の返還を条件にすればいいのです。そうすれば日本はロシアとの平和条約もスムーズに結ぶことが出来、中国をけん制することが出来ます。
日韓断交後は今まで貸している70兆円近いお金が返ってこなくなるのもデメリットですが、元々返す気もないので仕方がありません。
その後は日本の防衛費を底上げしなければなりません。
対馬周辺、日本海は海上封鎖するぐらいの警備が必要になります。
人員や船舶の増援が急務となります。
それこそ断交後は警告なしでも韓国の違法漁船や密航船などは撃沈しなければなりません。
衝突イカ釣り漁船、新潟港に入港 書類送検の方針 https://t.co/lF9VldwZkw @Sankei_news 日本のEEZ内で不法操業していた韓国漁船ではなくて何で日本の漁船が書類送検され咎められるのか。事故の原因がど… https://t.co/pPG9uBOL1t
露に統治されれば韓国人はシベリアに移動させられるでしょうから、そんな心配もなくなるのですが・・・
やはり、どう考えても断交は日本にとってメリットの方が大きいと考えます。
日本から全ての反日朝鮮人がいなくなり平和な世界を夢見るのは私だけでしょうか。
民主党政権 関連ツイート
どうせ政策無視の共闘だから、気にしないのかな( ¨̮ ) https://t.co/k6s5JOIYC4
2016年の民進党代表選に関する記事によれば
「民主党政権で米国と合意した以上、辺野古移設は基本として守るべき」と
蓮舫先生はお考えであると報じられておりますが
その後、お考えが変わったということでよろしいでしょうか…